津波や洪水などの災害から人々の暮らしを守る施設が必要です。一方、海域においてその施設を安全に精度よく造る技術も求められます。それらを実現するために各種水理実験や現地観測、数値シミュレーションによって水が引き起こすさまざまな現象を解明し、安心・安全に資する技術の開発に取り組んでいきます。

港湾・道路・建物などの社会資本は“地盤”に支えられています。“地盤”には、自然地盤と埋立地のような人工地盤とがあり、様々な性状を有しています。健全な社会資本を整備・維持するため、地盤特性を精確に把握する地盤調査技術、地盤性状をコントロールする地盤改良技術や地盤防災技術、さらには人工地盤材料の研究開発などに取り組んでいきます。

人々の暮らしを守るためには、構造物は安全で確かなものでなければなりません。これを実現するために、構造物の耐力試験や建設材料の力学試験などにより構造安定性を把握するとともに、様々な環境におかれる構造物の耐久性を評価する必要があります。これらの性能を知ることで多種多様な材料を活用した新たな構造物の築造技術やリニューアル技術の開発に結び付けていきます。

近年、未来を見据え持続可能な建築が求められています。変遷する社会の要求に対応するため、構造・材料・環境の分野に注力し、耐震・免震構造技術、制振改修技術、各種材料施工技術、騒音振動対策技術などの研究開発、建物固有伝播音・環境振動・光環境・省エネルギーなどの多様な分析技術の研究等に取り組んでいます。

環境保全・再生に関する人々の意識や関心は近年高まりを見せています。社会資本を整備していくうえで、環境負荷の抑制、自然との共生が求められています。それらを実現するために、施工時の環境負荷低減や有害・汚染物質の処理、生物多様性への取り組みなど、環境関連の技術開発を戦略的に進めています。

日本の自然・社会環境および社会的要求に基づいて開発された技術や工法を海外で適用し、普及させるためには、国内とは異なる条件においても想定とおりの性能を発揮できなければなりません。特殊な知識や経験が無くとも使いこなすことができる技術、それぞれの国々で異なる環境でも適用できる技術を目指し、開発された技術・工法を海外で展開するための取組みを進めていきます。

情報化施工(ICT)を活用した施工品質の確保、建設生産性や作業安全性の向上が求められています。これに応えるべく、施工情報の一元管理や「見える化」が進められています。また、海洋工事に欠かせない作業船や、大水深下での作業を目的とした水中ロボットは、様々な装置からの情報を集約し、運用されています。ノウハウに裏打ちされた既存技術に活きた情報と最先端の技術を取り入れながら、現場のニーズに即した技術開発に取り組んでいきます。