人材育成

人材育成基本方針

当社は、長期ビジョンTOA2030「社会を支え、人と世界をつなぎ、未来を創る」を実現するために、多様な人材を確保、育成していくことが必要と考えています。そして、多様な人材の確保、育成に必要となる人材育成基本方針を以下の通り定めています。

  • 性別や国籍、年齢などの属性にとらわれない多様性と包摂を備え、従来の画一な人材育成とは異なる、個人の適性や能力に応じたセミオーダー型の人材育成を目指します。
  • 当社の将来の事業環境、事業ポートフォリオなどを想定した、計画的なプロフェッショナル人材の確保、育成を行います。
  • 多様な価値観を受け入れる組織文化、職場環境を構築し、個々のリスキリングなどを通じて、ライフサイクル全体を通じた長期的な人材の活躍を後押しします。

人材育成基本方針の実現のための重点項目

人材育成基本方針を具体的に実現するために、以下の重点項目を定めています。

多様性、協調性、自発性が存在する組織文化の醸成

活力ある組織であるために、性別、国籍、年齢など属性の違いを自然に受け入れ、協調・協力し、自発的に考え、行動することを推奨する組織文化の醸成のための仕組みづくりを行います。

計画的かつ長期的な要員計画

長期ビジョンTOA2030のゴールである2030年は勿論、その先の当社の事業規模、事業分野などを想定し、新卒採用計画、中途採用計画、継続雇用制度などを整備します。

若手従業員を中心とした早期プロフェッショナル化

プロ人材の存在が当社の事業の根幹にあり、また、従業員個人のキャリア形成や仕事のやりがいにつながります。若手従業員を早期にプロ化するための制度や就業環境を整備します。

組織人としての役割を果たす為のスキル向上

組織としての力を生かすために、中堅層のマネジメントスキルの向上、将来の経営人材の早期育成、中途採用従業員のフォローアップなどを行います。

リスキル/リカレント教育の機会提供

新しい事業機会への対応のために、また、従業員個々人の役割変化への対応のため、自発的に活用可能なリスキル/リカレント教育の機会を整備、提供します。

人事制度

従業員がそれぞれの適性にあった仕事を担当し、その能力を発揮することで企業全体に貢献する為の基盤として人事制度を整備しています。
現行の制度は2021年3月に、人事制度の根幹となる職能資格等級制度を見直し、社員にとってやりがいやモチベーション向上につながる制度に改訂しました。
また、各職務の基準や職責を明確に示し、中長期的・定性的な成果も重視した評価を実施することで、経営理念に基づいた思考・判断の重要性に意識を向けることも目的としています。

育成プログラム

人材育成の基本は仕事を通じた「オン・ザ・ジョブトレーニング」ですが、各種研修を通じて、学習の機会提供、動機付け、気付きを行います。
プログラムは随時見直され、新しい情報に基づく育成、教育が行われています。

※上記プログラムは代表的な研修メニューを抜粋したものです。

多様性確保のため環境整備

多様性の確保のためには企業としての積極的な環境整備が必要であり、当社では、以下の取組みを実施しています。

    働き方改革の推進

    時間外労働の上限規制が2024年度から建設業にも適用されますが、当社は法施行を前に、
    従業員の時間外労働が法施行後の上限規制をクリアできることを目標に、効率的な働き方の
    意識醸成、業務内容の負荷軽減、工事現場の4週8休促進などの活動を実施しています。
    これにより、従業員のワークライフバランス向上を推進しています。

    女性活躍推進のための各種制度整備

    出産、育児などの女性特有のライフイベントに対して、就労継続のための選択肢を企業として
    用意することを目的として以下の様な取組みを行っています。

    • 産前産後休業、育児休業時の定期的なフォロー面談や復職時の職場環境配慮(配置、短時間勤務)
    • 女性総合職に対する地域限定勤務制度
    • 退職後復職制度
    • 女性社員が配属される職場への理解促進のために「快適職場サポートブック」を配布

    外国人社員とのコミュニケーションの深化

    日本語の能力が不足する外国人社員が、その能力を発揮できる様、当社の国際事業本部は、
    日本国内の職場においても英語の公用語化に向けて取り組んでいます。
    また、外国人社員の日本語学習のサポートも行っています。