人材育成基本方針

当社は、長期ビジョンTOA2030「社会を支え、人と世界をつなぎ、未来を創る」を実現するために、多様な人材を確保、育成していくことが必要と考えています。そして、多様な人材の確保、育成に必要となる人材育成基本方針を以下の通り定めています。

• 性別や国籍、年齢などの属性にとらわれない多様性と包摂を備え、従来の画一な人材育成とは異なる、個人の適性や能力に応じたセミオーダー型の人材育成を目指します。
• 当社の将来の事業環境、事業ポートフォリオなどを想定した、計画的なプロフェッショナル人材の確保、育成を行います。
• 多様な価値観を受け入れる組織文化、職場環境を構築し、個々のリスキリングなどを通じて、ライフサイクル全体を通じた長期的な人材の活躍を後押しします。

人材育成基本方針の実現のための重点項目

人材育成基本方針を具体的に実現するために、以下の重点項目を定めています。

多様性、協調性、自発性が存在する組織文化の醸成

活力ある組織であるために、性別、国籍、年齢など属性の違いを自然に受け入れ、協調・協力し、自発的に考え、行動することを推奨する組織文化の醸成のための仕組みづくりを行います。

計画的かつ長期的な要員計画

長期ビジョンTOA2030のゴールである2030年は勿論、その先の当社の事業規模、事業分野などを想定し、新卒採用計画、中途採用計画、継続雇用制度などを整備します。

若手従業員を中心とした早期プロフェッショナル化

プロ人材の存在が当社の事業の根幹にあり、また、従業員個人のキャリア形成や仕事のやりがいにつながります。若手従業員を早期にプロ化するための制度や就業環境を整備します。

組織人としての役割を果たす為のスキル向上

組織としての力を生かすために、中堅層のマネジメントスキルの向上、将来の経営人材の早期育成、中途採用従業員のフォローアップなどを行います。

リスキル／リカレント教育の機会提供

新しい事業機会への対応のために、また、従業員個々人の役割変化への対応のため、自発的に活用可能なリスキル／リカレント教育の機会を整備、提供します。

人事制度

従業員がそれぞれの適性にあった仕事を担当し、その能力を発揮することで企業全体に貢献する為の基盤として人事制度を整備しています。
現行の制度は2021年3月に、人事制度の根幹となる職能資格等級制度を見直し、社員にとってやりがいやモチベーション向上につながる制度に改訂しました。
また、各職務の基準や職責を明確に示し、中長期的・定性的な成果も重視した評価を実施することで、経営理念に基づいた思考・判断の重要性に意識を向けることも目的としています。

育成プログラム

人材育成の基本は仕事を通じた「オン・ザ・ジョブトレーニング」ですが、各種研修を通じて、学習の機会提供、動機付け、気付きを行います。
プログラムは随時見直され、新しい情報に基づく育成、教育が行われています。