性能を保持したままで、建設コストの削減と工期短縮が可能な免震構法
Base-isolated System by Expansion Head Piles
免震構造は、耐震構造に比べ、大地震時における建物の損傷や揺れを大幅に低減できることは、広く認識されています。しかし、免震構造の中で一般的な基礎免震構造は、免震部材の上下に基礎梁を配置した免震ピットを設けるため、耐震構造と比べ、建設コストも高く、工期が長くなる傾向があります。
『拡頭杭免震構法』は、杭頭部の径を拡げた拡頭杭の頭部に直接免震部材を設置し、基礎免震構造における下部の基礎梁より薄い扁平な「つなぎ梁」で杭頭部を連結して免震層の一体化を図った基礎免震構法です。杭頭部を拡頭とすることで、杭頭に生じる回転角を抑制することが可能となります。また、基礎梁をつなぎ梁とすることで、基礎工事の簡略化が図れます(図-1 従来の基礎免震構法と拡頭杭免震構法との比較)。
図-1 従来の基礎免震構法と拡頭杭免震構法との比較
『拡頭杭免震構法』には、主に以下のような特長があります。
*1 「時刻歴応答解析」とは、建物を現在得られている知見に基づき、質量、減衰、バネにモデル化し、大地震の際に観測された時刻歴加速度データなどを用いて、建物の応答値を予測する解析手法です。超高層建物、制振・免震建物の設計の際に用いられます。
*2 「告示免震」とは、平成12年建設省告示第2009号の第6に記載される方法です。この方法で免震建物を設計した場合には、性能評価を受ける必要がなく、確認申請のみとなります。ただし、告示免震を適用するためには、いくつかの条件に適合させる必要があります。
構造性能評価:日本ERI(株) ERI-K15015、ERI-K15015-01
本工法は、青木あすなろ建設(株)、(株)安藤・ハザマ、東亜建設工業(株)、西松建設(株)、
(株)長谷工コーポレーションによる共同開発工法です。
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