海域を震源とする地震が発生すると、沿岸部に津波が来襲することがあります。近い将来、わが国では東海地震、東南海・南海地震などのプレート境界型大地震の発生が懸念されており、これに伴う津波による被害に備えるために、関係各所で対策が施されつつあります。
大きな津波が来襲すると、陸域への浸水に伴う人的・物的被害の他、大型船舶の係留施設への衝突、漂流物による二次災害の発生なども懸念されています。
東亜建設工業では、津波による被害予測、漂流物対策など以下に示すような関連技術に対応いたしております。
チリ沖地震津波(1960)
南海地震津波(1946)
スマトラ島沖地震津波(2004)
スマトラ島沖地震津波(2004)
「日本の自然災害500〜1995 1995〜2009」(日本専門図書出版)より
船舶動揺シミュレーションにより、津波による船体の挙動や係留索の張力、防舷材への衝突力を的確に評価できます。これと、あらかじめ津波シミュレーションにより求めた、評価対象地点での水位変動推定結果をリンクすることで、任意の津波・係留施設・船舶の組み合わせに対する係留施設への影響をピンポイントで評価することが可能となります。
津波による係留施設被害予測システム
船舶、流木などの漂流物による被害を抑制する減災技術であり、支柱(鋼管)、捕捉スクリーン(ワイヤロープ)、及び基礎からなる単支柱構造のものを基本とします。
津波バリアー
平常時は防波堤(鋼管)が海底下に収納された状態で、津波・高波等の異常時に鋼管の内部に空気を送り込むことにより、鋼管が浮上して機能を発揮する可動式防波堤です。従来、建設できなかった航路や泊地等にも建設することが可能であり、波の遮蔽効果と平常時の船舶航行への影響の回避を両立する技術として期待されています。
※ 直立浮上式防波堤は(独)港湾空港技術研究所と民間4社の共同開発です。
直立浮上式防波堤
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