青木あすなろ建設株式会社、五洋建設株式会社、株式会社錢高組、西松建設株式会社、三井住友建設株式会社および東亜建設工業株式会社の6社は、ZEB（※1）を構成する各種の省エネルギー技術の導入効果を設計段階において評価を可能とするシステム「ZEB評価ツール」を開発し、活用を開始しました。

再整備の背景

石油危機以降、わが国の最終エネルギー消費は、民生部門（業務部門、家庭部門）が、3割以上を占め、増加傾向にあることから、徹底的な省エネルギーが課題となっています。このような背景から、室内外の環境品質を低下させることなく、大幅な省エネルギーを実現するZEBが注目されています。2014年4月に閣議決定された「エネルギー基本計画」では、「建築物については、2020年までに新築公共建築物等で、2030年までに新築建築物での平均でZEBを目指す」とする政策目標が設定されました。

ZEBを目指した建築物の設計を行う場合、個々の技術を適用した時の、省エネルギー効果を事前に評価することが必要です。

これまで評価に際しては、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」（以下、建築物省エネ法という）において適合性判定・届出に使用されている「エネルギー消費性能計算プログラム」（※2）が広く使われてきました。

しかしながら、ZEBを目指す設計を行う上でより高度な省エネルギー技術の導入を考えた際、評価できる省エネルギー技術の種類に制約がありました。

高度な省エネルギー技術の評価が可能なプログラムは他にも見られますが、限られた設計期間で実務設計者が活用していくには、操作に対する専門知識や利用制限等の課題もあり、ZEBを評価する環境が十分とは言えませんでした。

そこで、高度かつ先進的な省エネルギー技術の設計段階での省エネルギー効果の評価が可能で、かつ、実務設計者が利用しやすいツールの必要性が今後高まることを想定して、「ZEB評価ツール」を開発しました。

ZEB評価ツールの概要

今回開発したZEB評価ツールには以下の特長があります。

• 空調用一次エネルギー消費量計算には、多くの熱負荷計算のベースに採用され定評のあるHASPプログラム（※3）を採用。
• ZEBに有効で先進的技術とされる「ダブルスキン」、「自然換気」、「地中熱利用」等の空調の省エネルギー評価が可能。
• ZEB評価の対象となっている消費設備（空調、換気、照明、給湯、昇降機）について「年間一次エネルギー消費量」の算出が可能。
• 建築物省エネ法で定められた性能判断基準である「BEI（※4）」を算出可能。
• 複数の設計案の評価結果についてグラフ描画、比較が可能。
• ZEBの達成度合いを評価できる「ZEBチャート」の自動描画が可能。

「ZEBチャート」出力表示例

今後の展開

今後は、さらなる操作性の改善や評価できる省エネルギー技術数の充実を図るシステム開発を継続していく一方、同ツールを顧客への提案に活用していくことで、ZEB化を積極的に推進してまいります。

本件に関するお問い合わせ先

東亜建設工業株式会社　経営企画部広報室　清水

TEL：03‐6757‐3821 ／ FAX：03‐6757‐3830